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「割高で低品質」なソーシャルメディアで宣伝されている商品――アドテク解体・監視広告の禁止は何をもたらすのか

現在、我々は歯と爪が真っ赤に染まったメタクソ化した終末の時代を生きている。メディア企業の収益は減少し、広告主のコストが高騰する一方で、大手テック企業は数千億ドルを稼ぎ、数十万人の労働者を解雇し、自社株買いに数百億ドルをつっこんでいる。

冷戦2.0を心配しているのなら、禁止すべきは「Tiktok」ではなく「監視」だ。

プラットフォームは「メタクソ化」して死に至る。もちろん、それでいいのだ。我々は、永遠のインターネットの支配者など必要とはしていない。

独裁者にとって、ソーシャルメディアの実名制ポリシーは市民を沈黙させるのに大いに役立つツールとなっている。

Facebookを嫌々でも使い続けなければならないのは、愛する人たちとのつながりを失いたくないからだ。

Facebookのに文句を言う人は掃いて捨てるほどいる。なのになぜ彼らはFacebookに留まり続けるのか。

「主張者のページのほうが大きいという理由で、私のコンテンツが盗まれ、管理権が譲渡されてしまうわけです。こうしたことが頻繁に起こるようになりました。こうした欠陥システムのせいで、何十本ものビデオの管理権を失いました」

FacebookやYouTube、Twitterは、ユーザの投稿内容に基づいてコンテンツモデレーションを実施している。では、インフラプロバイダもそれと同様に、通信内容に基づいてサイトやサービスを排除・遮断すべきなのだろうか。

Metaの行動は、言葉よりも雄弁だ。今現在、同社は中絶患者が愛する人たちからのサポートを受ける空間としては危険すぎる空間だということを自らの行動によって示した。

「Appleはユーザを人質にとるためにスイッチングコストを利用してる」というFacebookの指摘は、まさにそのスイッチングコストを利用してきたからこその指摘なのである。